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英語教育の大きな変化 学習指導要領改定案の公表

みなさま、いつもお世話になっております。

2月14日に小・中学校の学習指導要領改訂案が公表されました。
今回は、最後の砦である大学入試が大きく変わることに伴っての改定ですので、
はっきりと申し上げて「かなり大きな変化」になります。

改定の背景には、情報化・グローバル化の社会的変化があります。

①情報化に関して
人工知能=AIは急速な進化を遂げています。
完全な自動運転車や工場の自動化に代表されるように、近い将来今よりももっと多種多様な職種で機械による生産活動が可能になるため、
人間の活躍できる職業が将来無くなるのではないかと危惧されています。
AIと言えば昨年のGoogle社のアルファ碁が特に大きなニュースでしたが、
2045年にはコンピューターの性能が人間の脳を超えるという予測まで立てられています。

こういったことを踏まえて、学校教育の面では小学校からのプログラミング教育の実装などが議論されています。

②グローバル化に関して
グローバル化に対応した英語教育の変化はかなり大きいものになるようです。
・小3、小4で外国語活動(聞く・話す)、小5、小6で正式教科(聞く・話す・読む・書く)として開始。
・単語数は、小学校で600~700語程度、中学校で現行の約1200語から1600~1800語程度、高校で1800~2500語程度。

中学校に関して、国は英検3級程度の検定取得率を50%に目標設定していますが、現状は35%程度です。
外国語の言語活動が今の指導では十分でないという判断はこのあたりにも理由があるようです。

新指導要領実施は、小学校で2020年、中学校で2021年、高校で2022年となります。

学生の皆さんの立場で考えると、英語がかなり大きな変化のポイントになるでしょう。
今でも、中学校の英語の試験は親の世代よりもずいぶん難しいものになってきていますが、
その傾向がますます強くなることは間違いありません。
英検など検定の取得は学生にとってはほぼ義務と考えても良いように思います。
早めに対策をスタートするに越したことはありません。準備を怠らずに対応していきましょう。

堀 史弥


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